遊戯人口3,000万人、売上高30兆円。

これは、パチンコ・スロット業界全盛期。

プロでなくても知識と、技量がある程度あれば、勝てている時代でもありました。

それから時が経ち、信じられないことに遊戯人口はとうとう1,000万人を切り、売上げも18兆円にまで減ってしまいました。

現在では約970万人と言われています。

そのなかで有名なのが、勝率論。

遊戯人口の1%が勝ち続け、98%がプラマイ0もしくは、勝ち負けを繰り返し、生活ができないまでも勝てる人、もしくはその逆。1%が負け続ける。というもの。

勝ち続けるといっても、毎回事ではなく、月間・年間の収支です。

一般的に、勝ててる部類の人は月プラス3万円～

本格的稼働をしている人は、月プラス15万円～

セミプロやプロの収支は安定しないものの、年収ベースでみると、当然ながら、生活がかかっているので、プラス収支。

月20万円～がベースになり、0.01%代を突き進むトップクラスでは年収300万円～

公表はされていないものの、今のご時世にも年収500万円台にのっている人も居る。

一方、マイナスにある人に際限はない。

なんせ、低迷したとはいえ、全体ホールの純利が数兆円もあるからして、導入費とリニューアル費、人件費などを含めると恐ろしい額を多くの人の投資でまかなっている。

これであっても、大手はまだ良いにせよ、中堅ホールは絶望的である。

チェーンなどで、マイナスを他店からの売り上げで補えるのとは異なって、経営方針・運営状況にもよるが、例えばスロットであると、“うちのホールは5.6は絶対に使わない”と公言しているホールもあるくらいだ。

店名こそ伏せているが、雑誌等でも取り上げられている事実である。

そこに来て、規制の強化が加わり、人口総数はさらに減少する見込みである。

迫り来る経営の圧迫に、皺寄せが来るのは、他でもないユーザーの投資者である。