3・貸玉に掛かる消費税って?

特に貸し玉料金に関して、消費税への対応はさまざまな方式で検討されています。
その方式についてご紹介します。

【内税方式】※表示金額に消費税を含んだ総額を表示する方式
1玉4円の貸玉料金の中に消費税を含める方式で、2014年3月現在、ほとんどのホールはこの内税方式。消費税が上がれば上がるほど、1玉あたりの貸玉料金が下がり、消費税が上がる状態になる。

消費税率ごとの1玉の内訳
消費税率 貸玉料 消費税
5% 3.81円 0.19円
8% 3.70円 0.30円
10% 3.64円 0.36円

台平均2万円、設置台数400台のホールが1年間営業すると、5→8%で1,500万円、5→10%で2,500万円の消費税の負担増となります。
現状の内税方式は消費税をすべてホールが負担しているが、増税してもホールが負担するとなると経営的に苦しく、最終的にはユーザーに跳ね返っても致し方ないのかもしれません・・・。

【外税方式】※表示金額に消費税を含まない総額で表示する方式
消費税8%で例えると、カード販売機などで1000円のカードを1080円で買って遊技、またはサンドに1080円が入るようにして対応する方式です。
遊技前のカード購入という手間、1080円をサンドに入れる事が現実的ではなく、わずらわしさがあります。

【貸玉数変更】
税率に応じて、貸玉時に出てくる玉数を調整する方式。例えば、1000円で現在は250個だが、8%時は240個、10%時は230個などに調整する。貸玉の時点で損をしている感覚が強いですね。

【非等価移行方式】
交換率を税率に応じて下げて対応する方式。既にこの方式を採用している地域もある。

貸玉料金に関しては、さまざまな議論が交わされており、以上の中からいずれかが採用されると思って問題ありません。

以上のことを踏まえ、某ホール店長へ消費増税に関してインタビューを行いました。

4・ホール店長へインタビュー